エネルギー中長期ビジョン 次世代電力システム 水素戦略 CCUSおよび火力発電戦略 原子力開発利用 エネルギーシステム・CN産業 国民理解 金融

日本では、2050年までにCO2排出量実質ゼロ（カーボンニュートラル）を実現するため、第6次エネルギー基本計画やグリーン成長戦略など、国をあげたプロジェクトが動きはじめています。これまでのエネルギー、産業の構造を抜本的に転換することが求められています。その中でもクリーンエネルギーとして特に重要とされている太陽光や風力発電などの再生可能エネルギー（再エネ）の割合を増やすため、エネルギー関連事業者は急ピッチで導入を進めています。また、国策であることと政府から後押しもあり、ビジネス価値も高まっています。再エネでつくった電力を有効的に使うには、電力供給網の確保、蓄電池技術などインフラ整備も欠かせません。どのように既存の電力供給網に組み込んでいくかが課題とされています。国内外の事情に精通した著者陣が、日本や海外の現状とこれからを見据えた再エネ技術の開発、再エネ電力をどのように電力システムに組み込んでいくのかを、最新研究をもとに詳しく語ります。 第1章　再生可能エネルギーの導入・拡大の意義 1.1　地球温暖化対策の必要性 1.2　エネルギー政策の基本方針 1.3　再生可能エネルギーのメリットとデメリット 1.4　日本のエネルギー政策 1.5　日本の再生可能エネルギーの歴史 1.6　再生可能エネルギーと地域共生との在り方について Column1　GHG排出量実質ゼロとは？ 第2章　再生可能エネルギー導入・拡大の現状 2.1　日本のエネルギー構成 2.2　日本の再生可能エネルギーの導入実績とこれからの計画 2.3　再生可能エネルギーの導入・拡大の施策や取り組み 2.4　再生可能エネルギー電力の環境価値と市場 2.5　海外の再生可能エネルギーの導入施策と現状 2.6　ヨーロッパの再生可能エネルギー動向 Column2　FIT電気に環境価値はない 第3章　再生可能エネルギー技術のそれぞれの状況 3.1　太陽光発電：太陽エネルギーを利用する発電システム 3.2　太陽光発電：日本と世界の太陽光発電の導入状況 3.3　太陽光発電：出力特性と出力制御 3.4　風力発電：風力をエネルギーに変えるメカニズム 3.5　風力発電：風力発電機の種類や発電コスト 3.6　風力発電：送電方法 3.7　風力発電：課題と解決の方向性 3.8　水力発電：水力発電の仕組みと現状 3.9　 水力発電：カーボンニュートラル達成に向けた水力発電の貢献度 3.10　バイオマス発電：有機資源で発電するエネルギー 3.11　バイオマス発電：バイオマスのエネルギーシステム 3.12　バイオマス発電：これまでの導入実績とこれからの導入計画 3.13　バイオマス発電：多様なバイオマスと政策の動向 3.14　バイオマス発電：課題と解決の方向性 3.15　地熱発電：地熱と地熱発電の仕組み 3.16　地熱発電：世界の地熱発電の利用状況 3.17　地熱発電：日本の地熱発電の歴史と今後への期待 3.18　地熱発電：国内の課題と解決の方向性 Column3　 オーストラリアにおける再生可能エネルギーのポテンシャル 第4章　変革が進む電力システム 4.1　電力システムの発展の歴史 4.2　日本の電力系統 4.3　ヨーロッパの電力系統 4.4　日本の電気事業体制 4.5　電力自由化・電力システム改革の進展 4.6　世界の電力自由化の状況 4.7　日本の電力関連の取引市場 4.8　電力関連の取引市場の仕組み 4.9　日本の電力関連市場の現状と課題 4.10　系統連系のルールと手続き Column4　容量市場

バイオマス+温泉事業 発電所開発・建設・運営事業 分散型メガソーラー事業 発電導入シミュレーション事業 薪ボイラー設計・販売事業 温泉バイナリー発電事業 百姓発電支援事業 風力発電融資事業 電力供給事業 市民出資コーディネート事業 国内外メガソーラー事業 実践者支援 木質バイオマス事業支援 政策提言・事業化支援 環境ビジネス人材支援 市民事業支援 FIT制度設計 市民連携・行政実践 政策・経済性分析 地域経済研究 途上国政策研究

SDGsと「カーボンニュートラル」

地球の歴史から考える「地球温暖化」

炭素って悪者なの？　カーボンニュートラルって難しそう…。わかるようでわからないキーワードを学び、脱炭素社会を理解しよう。 炭素って悪者なの？　そもそも二酸化炭素ってなに？　カーボンニュートラルって難しそう…。わかるようでわからないキーワードを学ぶことで、脱炭素社会への理解を深める！

春に翔ぶ 星を編む 波を渡る

脱炭素なんて関係ない！と思っている人は要注意です。対応要請はいつも急であり、対応できなければ取引先を失うかもしれません。 脱炭素なんて関係ない！と思っている人は要注意です。対応要請はいつも急であり、対応できなければ取引先を失うかもしれません。

世界的な潮流となっている脱炭素への動きは、新しい生産・生活様式をもたらす新段階の産業革命である。その最新動向を徹底分析する。 今や世界的な潮流となっているカーボンニュートラルへの動きは、新しい生産・生活様式をもたらす新段階の産業革命である。各国の最新動向を徹底調査し分析する。 今や世界的な潮流となっているカーボンニュートラルへの動きは、新しい生産・生活様式をもたらす新段階の産業革命である。各国の最新動向を徹底調査し分析する。 二〇二〇年代に入り、カーボンニュートラルに向け世界に社会経済・産業構造は大きく変わった。脱炭素の実現目標が掲げられ、もう後戻りできない。いまなぜ脱炭素なのか。本書では、新たな段階の産業革命として現状をとらえ、新たな生産様式・生活様式が、エネルギー安全保障や資本主義・市場経済及びグローバル経済のグリーン化にまで至っている状況を分析。さらに資源国のパワー低下と脱炭素先進国の台頭による地政学的変動、さらに国際政治経済秩序の変容までを分析する。

まずは、温室効果の基礎的な解説から、地球大気のCO2収支のバランス、CO2の排出算定の方法、さらに2050年のカーボンニュートラル実現への我が国の戦略、手段、方法などについて紹介しています。その後に具体的な削減方法として省エネルギー、再生可能エネルギー、原子力発電の導入や課題を述べています。このほか、さらにピックアップして、CO2 を多量に排出する鉄鋼業における高炉の脱炭素技術やネガティブエミッション技術としてCO2 の回収・有効利用・貯留技術の説明を記しています。 我が国のカーボンニュートラルへの取組みがよくわかる一冊です。

資源・エネルギーを学び、カーボンニュートラル社会の実現を見据えた論考を行える素養を修得できる。福島県の取り組みを随所で紹介。 　本書は、資源問題や地球環境問題を背景としてカーボンニュートラル社会実現のために必要な資源・エネルギーに関する基礎知識や技術について幅広くコンパクトにまとめた本である。　まず、資源問題、地球環境問題、エネルギー事情、これまでのエネルギーの中心であった化石資源に関する基礎知識や各種エネルギー変換技術について解説している。技術的な基礎に留まらず、最新の統計データやCOP等の国際的な取組状況も含んでいる。さらに、これからのエネルギーとして重要な再生可能エネルギーや水素エネルギー等の最近の注目分野についても基礎事項から実例まで取り上げている。カーボンニュートラル社会実現というハードルの高い中長期的テーマを見据えて、将来のエネルギーのあり方について考える素養を修得することを目的とする。　福島県に精通している著者が、再生可能エネルギーを推進してきた福島県の取り組みを実際に目の当たりにした事例を筆頭に解説している。　また、普段は目にする機会が少ない再生可能エネルギー施設（水力発電所・風力発電所・太陽光発電所）を著者撮影カラー写真を交えて具体的に紹介していることを特徴とする。 第1章　エネルギーの基礎と地球環境問題 第2章　国内外のエネルギー事情 第3章　エネルギー資源 第4章　伝熱：熱エネルギーの移動 第5章　ボイラー・火力発電 第6章　熱電併給と排熱活用技術 第7章　ヒートポンプと空調 第8章　化学熱力学 第9章　化学エネルギーと電池 第10章　水素エネルギー 第11章　省エネルギー 第12章　再生可能エネルギー 第13章　カーボンニュートラル社会の実現のために

日本でも経済合理的に再エネ+電化+蓄電池でCO2を半減できる

脱炭素電源の利用促進を図りつつ電気の安定供給を確保するための重要法令。 脱炭素電源の利用促進を図りつつ電気の安定供給を確保するための重要法令。 脱炭素電源の利用促進を図りつつ電気の安定供給を確保するための重要法令。(1)地域と共生した再エネの最大限の導入促進、(2)安全確保を大前提とした原子力の活用に向けて、電気事業法、再生可能エネルギー電気の利用の促進に関する特別措置法(再エネ特措法)、原子力基本法、核原料物質、核燃料物質及び原子炉の規制に関する法律(炉規法)、原子力発電における使用済燃料の再処理等の実施に関する法律(再処理法)の、関連する諸法令を改正。 信山社編集部　編;0301;01;脱炭素電源の利用促進を図りつつ電気の安定供給を確保するための重要法令。;20230801

地震の瞬間は何もできない。と、考える。その時、何を感じ、何を考えたのか。体験者のキモチをまとめた、新しい地震への備え方と工夫の書。「モシモ」ではなく「イツモ」。地震との新しいつき合い方を考える本。 地震がおきた瞬間 地震とその直後 救援活動 避難生活 地震が教えてくれる未来 ≪渥美公秀コラム≫ あの瞬間、を語るとき 防災を考える際に必要なこと まずは救援活動から 避難所から生まれたコミュニティ 地震とともに歩む日本