サイバーセキュリティについてわかりやすく解説。ネットワークのしくみや技術要素など都度紹介しており、初学者でも学びやすい内容。 「とにかくわかりやすい！」だけじゃなく、ワクワクしながら読める！本書では「サイバーセキュリティ」を取り上げます。前半は専門家以外でも知っておくべき内容を扱い、保全すべき情報資産とはなにかを明確にし、それらを脅かすリスクと対策を概説します。後半ではより専門的な内容に踏み込み、技術的な内容を含め紹介します。難易度は「セキュリティの入門書が難しくて読めない」という人、具体的にはITパスポートの合格者で基本情報技術者の受験を考えている人などが通読できるものとします。専門用語を丁寧に解説し、ネットワークのしくみなどの前提知識や理解に必要な技術要素なども都度紹介し、専門知識がない方でも教養としてセキュリティの知識を身につけることができます。 第1章　サイバーセキュリティってなんだろう？ 第2章　サイバー攻撃の原理を理解しよう 第3章　セキュリティの基本を知ろう 第4章　セキュリティを支える技術を知ろう 第5章　攻撃の仕組みを知ろう

デジタル・フォレンジックに携わる情報処理技術者や警察・検察、金融関係者、弁護士向けにまとめられた実践に役立つ教科書。 デジタル・フォレンジックがどのような技術なのか、といった基礎的事項から、法律や法廷対話といった実践的・応用的事項までを記載し、包括的に学べるようにまとめた。 デジタル・フォレンジックとは、事件や事故発生時に、捜査や裁判の証拠などに用いられる電磁的記録データを解析する技術やその手法をいう。本書はデジタル・フォレンジックに携わる情報処理技術者や警察・検察、金融関係者、弁護士向けにまとめられた実践に役立つ教科書。どのような技術なのか、といった基礎的事項から、実際に用いる簡単なツールの使い方やOSおよびファイルシステムの解説、さらには法律や法廷対話といった実践的・応用的事項までを記載し、包括的に学べるようにまとめた。 まえがき 第1章　デジタル・フォレンジック入門 　1.1　デジタル・フォレンジックとは何か 　1.2　デジタル・フォレンジックが重要になってきた背景 　1.3　デジタル・フォレンジックの主要な手順 　　1.3.1　手順の分類法 　　1.3.2　デジタル・フォレンジックの手順の一例 　1.4　デジタル・フォレンジックの分類軸 　1.5　デジタル・フォレンジックにおいて必要となる技術の概要 　　1.5.1　手順に対応する技術 　　1.5.2　ファイル復元技術の概要 　1.6　デジタル・フォレンジックの作業を実施する上で注意すべき事項 　　1.6.1　プライバシーとの関連 　　1.6.2　早急な対応との関連 　1.7　類似の用語との関係 　1.8　デジタル・フォレンジックの法的側面の概要 　　1.8.1　民事訴訟法における証拠としての有効性 　　1.8.2　刑事訴訟法における証拠としての有効性 　1.9　本書の構成 　参考文献 第2章　ハードディスクの構造とファイルシステム 　2.1　コンピュータの構造と補助記憶装置 　2.2　補助記憶装置 　　2.2.1　ハードディスク 　　2.2.2　フラッシュメモリ 　　2.2.3　光学ディスク 　　2.2.4　磁気テープ 　2.3　ハードディスクドライブ内のデータの消去技術と復元技術 　　2.3.1　ファイルシステムとファイルの削除 　　2.3.2　ファイルやデータの復元技術 第3章　デジタル・フォレンジックのためのOS入門 　3.1　コンピュータ内のソフトウェア 　3.2　オペレーティングシステムとその起動 　3.3　ファイルシステムの基本的機能 　3.4　プロセス管理とメモリ管理 　3.5　データ表現 　3.6　ログとダンプ 第4章　フォレンジック作業の実際―データの収集 　4.1　エビデンスの取り扱い 　4.2　ハードウェアによるデータ収集 　4.3　ソフトウェアブートによるデータ収集 　4.4　ソフトウェアによるデータ収集 　4.5　ファイルデータのみの収集 　4.6　モバイル端末のデータ収集 　4.7　メモリなどの揮発性情報のデータ収集 　4.8　外部記録媒体のデータ収集 　4.9　セキュリティ設定がある場合の対処法 　4.10　Evidence InformationとChain of Custody 　4.11　収集用ソフトウェアの使用方法 　参考文献 第5章　フォレンジック作業の実際―データの復元 　5.1　データの削除 　5.2　データの復元 　　5.2.1　メタデータからの復元 　　5.2.2　カービングによる復元 　　5.2.3　上書きされたデータの復元 　5.3　データの隠蔽 　5.4　データ復元のツール 第6章　フォレンジック作業の実際―データの分析 　6.1　データ分析の基本 　　6.1.1　Windowsレジストリ 　　6.1.2　Windowsシステムファイル 　　6.1.3　時刻 　　6.1.4　ハッシュ分析 　　6.1.5　プログラム実行履歴 　　6.1.6　デバイス接続履歴 　6.2　タイムライン分析 　6.3　ユーザファイルの解析 　　6.3.1　文字コード 　　6.3.2　キーワード検索 　　6.3.3　類似ファイルの検索 　　6.3.4　Predictive Coding（プレディクティブコーディング） 　　6.3.5　ファイルヘッダー 　　6.3.6　メタデータ 　　6.3.7　画像ファイルの調査 　　6.3.8　Eメールの調査 　　6.3.9　インターネットアクセス履歴の調査 　6.4　データ解析ソフトウェア（Autopsy）の使用方法 　　6.4.1　Autopsyの概要と特徴 　　6.4.2　Autopsyの起動とデータ読み込み手順 第7章　スマートフォンなどのフォレンジック 　7.1　モバイル・フォレンジックの必要性と課題 　　7.1.1　なぜモバイル・フォレンジックが必要か 　　7.1.2　モバイル・フォレンジックの課題 　　7.1.3　モバイル端末に関連するデータの格納先 　7.2　モバイル端末のデータ収集 　　7.2.1　モバイル端末収集時の注意点 　　7.2.2　ロジカルデータ収集 　　7.2.3　物理データ収集 　7.3　iOS端末におけるフォレンジック 　　7.3.1　iOS端末におけるロジカルデータ収集方法 　　7.3.2　ジェイルブレイク 　　7.3.3　iOS端末におけるアプリのデータ構造 　　7.3.4　PLIST解析 　7.4　Android端末におけるフォレンジック 　　7.4.1　Android端末におけるロジカルデータ収集方法 　　7.4.2　ルーティング 　　7.4.3　Android端末におけるSDカード調査の重要性 　　7.4.4　Android端末におけるアプリのデータ構造 　7.5　SQLite解析 第8章　ネットワーク・フォレンジック 　8.1　ネットワーク・フォレンジックの必要性 　8.2　ネットワークログの管理 　　8.2.1　ネットワークログの収集ポイント 　　8.2.2　ログの取得・管理の在り方 　　8.2.3　ネットワークログの分析 　8.3　トラフィック監視 　　8.3.1　イベントに基づくアラートの監視 　　8.3.2　パケットキャプチャ 　　8.3.3　トラフィック統計監視 　8.4　標的型攻撃とフォレンジック 　　8.4.1　標的型攻撃と対策の概要 　　8.4.2　SIEM 　参考文献 第9章　フォレンジックの応用 　9.1　デジタル・フォレンジックを適用するインシデント 　　9.1.1　PCなどの情報処理機器に対する不正の例 　　9.1.2　PCなどの情報処理機器を利用した不正の例 　　9.1.3　デバイス別の分析対象ファイル 　9.2　民間におけるデジタル・フォレンジック調査事例 　　9.2.1　PCに対する不正：不正アクセスによる情報漏洩調査事例 　　9.2.2　PCを利用した不正：不正会計調査事例 　　9.2.3　民間におけるフォレンジック報告書の例 　9.3　省庁の犯則事件調査における事例 　9.4　訴訟に対応するためのeディスカバリにおける事例 　　9.4.1　情報ガバナンス 　　9.4.2　データの特定 　　9.4.3　データの保全 　　9.4.4　データの収集 　　9.4.5　データの処理 　　9.4.6　データの分析 　　9.4.7　データのレビュー 　　9.4.8　提出データの作成 　参考文献 第10章　法リテラシーと法廷対応 　10.1　法的観点からのデジタル・フォレンジックの重要性 　10.2　裁判メカニズム 　　10.2.1　結論（判決の主文） 　　10.2.2　権利・義務の発生 　　10.2.3　主文の強制的な実現 　　10.2.4　裁判を審理する3つのステージ 　10.3　ケース・スタディー営業秘密の不正取得（情報漏洩）を例に 　10.4　請求原因 　　10.4.1　大前提（法律要件） 　　10.4.2　小前提（エレメント） 　　10.4.3　請求原因の証明による効果 　　10.4.4　判決の主文に示される付随事項 　10.5　抗弁・再抗弁・再々抗弁 　　10.5.1　抗弁 　　10.5.2　再抗弁 　　10.5.3　再々抗弁 　10.6　証明責任の分配の整理 　10.7　直接事実・間接事実・補助事実 　　10.7.1　直接事実（エレメント） 　　10.7.2　間接事実 　　10.7.3　補助事実 　10.8　証拠調べ方法 　　10.8.1　人証（証人・当事者） 　　10.8.2　書証 　　10.8.3　検証 　　10.8.4　鑑定 　　10.8.5　クラウド業者からの民事訴訟法上の証拠収集 　　10.8.6　犯罪被害者保護法による刑事公判記録の閲覧謄写 　　10.8.7　プライバシーや営業秘密に対する民事訴訟法の配慮 　10.9　民事訴訟法の証拠保全 　　10.9.1　民事訴訟法の証拠保全の手続趣旨 　　10.9.2　証拠保全を使った人証（証人・当事者）・書証・検証・鑑定 　　10.9.3　人工知能 　10.10　証人尋問の実際 　10.11　証人尋問の解説 　　10.11.1　準備書面 　　10.11.2　準備書面の「陳述」 　　10.11.3　書証（甲号証・乙号証） 　　10.11.4　原本提出の原則 　　10.11.5　文書成立の真正 　　10.11.6　人定質問 　　10.11.7　宣誓 　　10.11.8　尋問の順序 　　10.11.9　訴訟記録の閲覧謄写複製制限（民事訴訟法92条） 　　10.11.10　証人尋問冒頭の質問事項 　　10.11.11　書類に基づく陳述の制限 　　10.11.12　尋問に対する異議 　　10.11.13　証拠保全の強制力 　参考文献 第11章　デジタル・フォレンジックの歴史と今後の展開 　11.1　デジタル・フォレンジックの簡単な歴史 　11.2　今後の動向の概要 　11.3　PCの記憶媒体としてのSSDの普及とフォレンジック 　11.4　eディスカバリやネットワーク・フォレンジックにおけるAIの利用 　　11.4.1　eディスカバリにおけるAIの利用 　　11.4.2　サイバーインテリジェンスへのAIの応用 　　11.4.3　ネットワーク・フォレンジック対策のインテリジェント化 　11.5　おわりに 　11.6　さらに知りたい人のために 　参考文献 ミニテスト ミニテスト解答 索引 COLUMN 　スラック領域 　インターネットフォレンジック 　情報漏洩の発見的コントロール 　内部不正者の実際

企業のサイバーセキュリティ対策につき平時・有事それぞれの組織的・法的対応（国内・海外）を解説。 企業のサイバーセキュリティ対策につき最低限押さえておくべきこと、平時・有事それぞれの組織的・法的対応（国内・海外）を詳説。多発するランサムウェアインシデントへの対応をケースで解説。

プロセス産業におけるサイバーセキュリティについて、グローバルな知見と実用的な技術と事例をあげて解説した書籍の完訳。 プロセス安全管理においてリードするCCPS/AIChEがまとめた，プロセス産業におけるサイバーセキュリティの脅威についてリスクに基づいてアセスメントし、マネジメントするための背景とグローバルな知見、実用的な技術、事例をあげて解説した書籍の完訳。プロセス産業以外の分野でも大いに役立ち、実践的な対策方法を体系的に理解できる。 略語一覧／用語集Part I　サイバーセキュリティの導入，背景，歴史1 本書の目的　1.1　対象読者　1.2　サイバーセキュリティとは？　　　　1.2.1　プロセス安全専門家は，サイバーセキュリティについて何を知っているのか？　　　　　　1.2.2　プロセス安全専門家はサイバーセキュリティについて何を知っておくべきか？　　　1.3　制御・運用技術（OT）とは？　1.4　OT があるのはどの業界？　　　　1.4.1　化学プロセス　　　　　　1.4.2　ユーティリティ　　　　　　1.4.3　ディスクリート・マニュファクチャリング　　　1.5　OT があるのはどの業界？　　　　1.5.1　サイバーセキュリティ　　　　　　1.5.2　物理的セキュリティと人的セキュリティ　　　1.6　本書の構成2 サイバー攻撃のタイプ，攻撃者，その理由　2.1　サイバー攻撃のタイプ　　　2.1.1　諜報活動　　　　　2.1.2　妨害行為　　　　　2.1.3　恐喝行為　　　　　2.1.4　スキルの誇示　　　2.2　サイバー犯罪を起こす人物とその動機　　　2.2.1　競合他社　　　　　2.2.2　国　家　　　　　2.2.3　ハクティビスト　　　2.2.4　犯罪者　　　　　2.2.5　不満を抱く従業員　　　　　2.2.6　ローグ・ウィズ：ならず者のコンピュータの達人　　　　　2.2.7　スクリプト・キディ　　　2.3　まとめ3 リスク・レセプター/標的のタイプ　 　3.1　サイバーセキュリティ・リスクとは何か　3.2　一般的なサイバーセキュリティの標的とは？　　　3.2.1　プロセス安全制御，アラーム，インターロック　　　3.2.2　その他の接続システム　　　　　3.2.3　相互接続の脆弱性　　　3.3　サイバーセキュリティの望ましくない結果のタイプ　3.4　まとめ4 脅威源と攻撃のタイプ　4.1　非標的型攻撃　　　4.1.1　非標的型攻撃方法　　　　　4.1.2　ランサムウェア　　　　　4.1.3　増殖条件　　　4.2　標的型攻撃　　　4.2.1　サービス妨害　　　　　4.2.2　中間者　　　4.3　高度で持続的な脅威　4.4　まとめ5 誰がサイバー・リスクを引き起こすのか？　インサイダーの脅威vs.アウトサイダーの脅威 　5.1　インサイダーのサイバーセキュリティ・リスク　　　5.1.1　インサイダーによる意図的な被害　　　　　5.1.2　インサイダーによる非意図的な被害　　　5.2　アウトサイダーのサイバーセキュリティ・リスク　　　5.2.1　アウトサイダーによる意図的な被害　　　　　5.2.2　アウトサイダーによる非意図的な被害　　　5.3　まとめ6 事例史（ケース・ヒストリー） 　6.1　Maroochy Shire 　6.2　Stuxnet（スタックスネット）　6.3　ドイツの製鉄所　6.4　ウクライナの電力網　　　6.4.1　ウクライナの電力網への最初の攻撃　　　　　6.4.2　ウクライナの電力網への2 度目の攻撃　　　6.5　NotPetya（ノットペトヤ）　6.6　Triton（トリトン）　6.7　デュッセルドルフ病院へのランサムウェア攻撃　6.8　SolarWinds 社　6.9　フロリダ州の水処理施設　6.10　Colonial Pipeline 社へのランサムウェア攻撃　6.11　まとめPart Ii　サイバーセキュリティ・マネジメントの，プロセス安全フレームワークへの統合7 　サイバーセキュリティ・リスクを理解するための一般的なモデル　　　　　　　7.1　サイバーセキュリティ・ライフサイクル　　　7.1.1　アセスメント・フェーズ　　　　　7.1.2　導入フェーズ　　　　　7.1.3　維持管理フェーズ　　　7.2　統合化されたサイバーセキュリティと安全のライフサイクル　7.3　NISTのサイバーセキュリティ・フレームワーク　　　7.3.1　『識別（ID）』　　　　　7.3.2　『防御（PR）』　　　　　7.3.3　『検知（DE）』　　　　　7.3.4　『対応（RS）』　　　　　7.35　『復旧（RC）』　　　7.4　まとめ8 　セキュアな産業用オートメーションおよび制御システム（IACS）の設計　　　　　8.1　IT とOT 間のリスク・マネジメントの断絶　　　8.1.1　優先順位の違い　　　　　8.1.2　IT―エクストリーム・コネクティビティ　　　　　8.1.3　OT―エクストリーム・コネクティビティ　　　8.2　本質安全の追求 vs. 本質的なセキュア向上　8.3　多層防御　8.4　ネットワーク分割　　　8.4.1　ネットワーク分割のタイプ　　　　　8.4.2　安全システムと制御システムの分離　　　　　8.4.3　遠隔アクセスのセキュア化　　　　　8.4.4　継続的な遠隔オペレーションのセキュア化　　　　8.4.5　コネクティビティのタイプ　　　8.5　システム・ハードニング　　　8.5.1　パッチ・マネジメント　　　　　8.5.2　アンチ・ウイルス　　　8.6　セキュリティ・モニタリング　8.7　リスク適合性アセスメント　8.8　まとめ9 ハザードの同定とリスク解析（HIRA）　9.1　サイバーセキュリティ・リスクの特定とマネジメントのためのプロセス安全ツールの使用　9.2　定性的な方法　　　9.2.1　サイバーセキュリティPHA/HAZOP　　　　　9.2.2　サイバーセキュリティ・チェックリスト　　　　　9.2.3　故障モード影響解析　　　9.3　定量的な方法　　　9.3.1　サイバーセキュリティ・データベースの可用性　　　9.3.2　ボウ・タイ　　　　　9.3.3　防護層解析　　　　　9.3.4　定量的リスク・アセスメント　　　9.4　どのようにリスク低減策の優先順位をつけるか？　9.5　再妥当性確認/再アセスメント　9.6　まとめ10 リスクをマネジメントする 　10.1　マネジメント・アプローチ　10.2　最初のステップ　　　10.2.1　アクセス制御の強化　　　　　10.2.2　訓練とオリエンテーション　　　　　10.2.3　継続的な強化の開始　　　10.3　サイバーセキュリティ文化　　　10.3.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.3.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.4　規範の遵守　　　10.4.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　10.4.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.5　サイバーセキュリティのコンピテンシ　　　10.5.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.5.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.6　従業員の参画-　　　10.6.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.6.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.7　ステークホルダとの良好な関係　　　10.7.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.7.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.8　プロセス知識マネジメント　　　10.8.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.8.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.9　プロセス知識マネジメント　　　10.9.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.9.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.10　安全な作業の実行　　　10.10.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.10.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.11　変更管理　　　10.11.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.11.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.12　設備資産の健全性と信頼性　　　10.12.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.12.2　サイバーセキュリティ活動　　10.13　協力会社の管理　　　10.13.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.13.2　サイバーセキュリティ活動　　10.14　訓練とパフォーマンス保証　　　10.14.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.14.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.15　運転準備　　　10.15.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.15.2　サイバーセキュリティ活動　　10.16　操業の遂行-　　　10.16.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.16.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.17　緊急時のマネジメント　　　10.17.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.17.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.18　インシデント調査　　　10.18.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.18.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.19　測定とメトリクス-　　　10.19.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.19.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.20　監　査　　　10.20.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.20.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.21　マネジメント・レビューと継続的な改善　　　10.21.1　サイバーセキュリティに関する懸念　　　　　10.21.2　サイバーセキュリティ活動　　　10.22　まとめ11 　安全とサイバーセキュリティに対する全体的なアプローチの実装　　 　11.1　サイバーセキュリティ・マネジメント・システム（CSMS）　　　11.1.1　役割と責任　　　　　11.1.2　監　査　　　　　11.1.3　CSMS の継続的な改善　　11.2　CSMS とPSM の統合　　　11.2.1　ライフサイクル・アプローチ　　　　　11.2.2　CSMS とPSM の重複エリア　　　11.3　まとめPart IiI　ここから，どこへ行くのか？12 次は何？　今後の展開の可能性 　12.1　サイバーセキュリティの採用動向　　　12.1.1　IT とOT の融合/連携　　　　　12.1.2　セキュリティ・オペレーション・センター　　　12.1.3　ゼロトラスト・アーキテクチャとソフトウェア定義ネットワーク　　　　　12.1.4　セキュアな開発プラクティス／ソフトウェア部品表　　　　　12.1.5　サイバーセキュリティ保険　　　12.2　エマージング・テクノロジー　　　12.2.1　5Gの実装　　　　　12.2.2　エッジ・コンピューティング　　　　　12.2.3　機械学習と人工知能　　　12.3　まとめ13 利用可能なリソース 　13.1　ローカル， リージョナル（地域），グローバルなトピック　　　13.1.1　共有リスク・プロファイル　　　　　13.1.2　標準（スタンダード），規制（レギュレーション），施行（エンフォースメント）における地域差　　　　　13.1.3　攻撃はどこにあり，異なる性質を持つのか？　13.2　サイバーセキュリティ・インシデント・リポジトリ　13.3　コンピテンシ要件と訓練の可用性　　　13.3.1　役割に基づくコンピテンシ要件　　　　　13.3.2　認証 ― 何が利用可能か？　　　13.4　アドミニストレーション（管理）機能とアカウンタビリティ（説明責任）機能の比較　13.3　まとめ付 録 　付録A　NIST サイバーセキュリティ・フレームワーク　付録B　サイバーセキュリティPHA とLOPA の詳細例　　　B.1　システムの基本　　　　　B.2　初期リスク・アセスメント　　　　　B.3　詳細リスク・アセスメント（サイバーPHA／HAZOP）　　　B.4　 LOPA/半定量的SL 検証　　　付録C　サイバーセキュリティのメトリクスの例　付録D　サイバーセキュリティ監査用の質問リストの例　付録E　マネジメント・システム・レビューの例参考文献　索　引

日本の安全保障の鍵を握る「新領域」の今と課題を解き明かす ◎10人の賢人による2年に及ぶ議論の集大成！ サイバー・宇宙・無人兵器によってもたらされた新しい戦争の形とは？ 自衛隊はそれに適応できるのか？ 緊急提言！ ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――世界で相次ぐ戦争の中で、熾烈なサイバー攻撃や、作戦遂行に欠かせぬ宇宙の人工衛星、戦場を飛び交う無人機やドローンといった「新しい戦争の形」が浮き彫りになりつつある。台湾有事の危機が高まる中、それは将来の日本が直面する戦場の現実である。しかし、現在の国内法・国際法の議論は、そうした戦場の急速な変化に追いつけていない。自衛隊幹部OB、法学者、弁護士などからなる「新領域研究会」（座長・佐藤謙元防衛事務次官）は、そうした論点について2年に及ぶ議論を交わし、各メンバーがサイバー・宇宙・無人兵器をめぐる様々な法的課題を分析。日本の安全保障の鍵を握る「新領域安全保障」の姿を探った。―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――「発刊にあたって」より――現在、国家の安全保障に関わる最前線では、日進月歩の新技術が大きな影響を与えています。宇宙・サイバー・電磁波といった領域の急速な拡大や人工知能化も含む無人アセットの多用化などは、国家の安全保障の在り方を根本から変えつつあります。[…]我が国でも、安保三文書において、新たな戦い方が顕在化する中で、それに対応できるかどうかが今後の防衛力を構築する上での課題とし、宇宙・サイバー・電磁波といった領域や無人機・ドローンの活用に関する自衛隊の能力強化の方針が示されています。このように、新たな戦い方に備えることが我が国安全保障にとって死活的に重要になっていますが、新たな戦い方に関わる新領域は在来分野と異なる多くの特徴を持っていることから、自衛隊の能力強化とあわせて、自衛隊が実際にその能力を発揮できるように法的基盤を確立しておくことが必要です。たとえば、サイバー領域では、どこまでが平時で、どこまでがグレーゾーンか、どこから武力攻撃か不分明で、その間の移行も瞬時に起こり得ます。また、サイバー上重大な事象が発生した場合も、安全保障分野の事案か、民間分野の事故か判別がつきにくく、そもそも、攻撃を受けていること自体の把握も課題になり得ます。このようなことから、サイバー領域に関わる安全保障においては、サイバー領域における平素からの攻撃の監視、攻撃者の特定、攻撃への対抗措置からなる能動的サイバー防御に取り組むことが必要となります。我が国においても、安保三文書で「能動的サイバー防御を導入する」とされていますが、その実施には様々な法的課題を解決しておかなくてはなりません。※内容は予告なく変更となる可能性がございます 発刊にあたって（佐藤謙） 第一章　領域横断のあたらしい戦争の形（研究会事務局、大澤淳、長島純） 第二章　国際法の適用枠組みと国内法（真山全、橋本豪） 第三章　サイバー領域の安全保障様相と法的課題（研究会事務局、住田和明、大澤淳、松浦一夫、河野桂子） 第四章　宇宙・電磁波領域の安全保障様相と法的課題（長島純、研究会事務局） 第五章　無人兵器の安全保障様相と法的課題（研究会事務局、渡邊剛次郎、岩本誠吾） おわりに――新領域の安全保障体制のあり方と法的課題（提言）（研究会事務局）

OSINTを含む「脅威インテリジェンス」の基礎知識から実践手法までこの1冊でマスターできる！ OSINTを含む「脅威インテリジェンス」の基礎知識から実践手法までこの1冊でマスターできる！ OSINTを含む「脅威インテリジェンス」の基礎知識から実践手法までこの1冊でマスターできる！「OSINT（オシント）」という言葉を見て、「何これ？」と思った人も多いでしょう。まだまだ耳慣れない言葉ですが、サイバーセキュリティの世界では今、目にする機会がどんどん増えています。インターネット上で入手可能な情報を基にセキュリティ上の問点を洗い出す― 。このOSINTの手法を身につけることで“攻撃者と同じ目線”で自社システムのセキュリティ状態を把握でき、また攻撃に先立って手を打つ「攻めのセキュリティ」を実現できるようになります。自社のセキュリティを万全にするために、本書を通じてぜひOSINTの実践方法をマスターしてください。 １章　OSINTの基礎 ２章　OSINT 必携ツールの使い方 ３章　OSINT 情報の可視化 ４章　グローバルでのOSINT 活用事例

消費者、取引先、外部ITベンダーなど当事者別の法的論点を整理。損害補填の考え方を検討。 個人消費者、会社取締役、取引先、外部ＩＴベンダー、従業員など当事者別の法的論点等を整理。裁判例を踏まえた、損害補填の考え方を検討し、実務対応に活かすことができる。

常態化する苛烈なサイバー攻撃に国際法はいかにして立ち向かうのか。本書は、日本政府代表として国連のサイバーセキュリティ枠組策定会議に参加した現役外交官の著者が、サイバーセキュリティと国際法に関しての各国の立場、国際的な議論の現状と課題を分かりやすく解説。巻末には、初学者をはじめ国際法学者・サイバー関係者にも有益な、日本政府の立場やこれまで国連で扱われた政府専門家会議の資料を44頁に渡って収録した最新の解説書。 はじめに サイバー関係用語／略語表 Ⅰサイバーセキュリティと国際法に関する国際的な議論の経緯 1　サイバーセキュリティを巡る状況 2　1990 年代から2019 年までの議論（5 回のGGE とタリン・マニュアル） 3　第6 次GGE 交渉の経緯及び成功の要因 （1）サイバーセキュリティに関して国連で二つのプロセスが併存 （2）2021 年前半に米露関係が一時的に好転する中で合意が成立 （3）OEWG 報告書：国連総会で直接交渉し過去の成果を確認 （4）第6 次GGE 報告書：過去の成果の理解促進と発展 （5）国際法の適用に関する十数か国の見解が一括公表されたことは有意義 Ⅱ　サイバー行動に適用される国際法 1　国連憲章を含む既存の国際法はサイバー行動に適用される 2　国家による国際法違反のサイバー行動は当該国家の国家責任を伴う （1）国家責任総論及び国際違法行為を行った国家の義務 （2）サイバー行動の帰属の難しさは責任逃れの理由にはならない （3）被害国は一定の条件の下で対抗措置をとることができる 3　国家は自国領域を他国の権利に反する行為にそれと知りつつ使わせてはならない 4　国家はサイバー行動によって他国の主権を侵害してはならず、他国の国内管轄事項に干渉してはならない 5　サイバー行動に関連する紛争は平和的に解決しなければならない 6　キネティックな武力行使と同様な結果をもたらすサイバー行動は武力行使に該当し、国際法上禁止されている 7　武力攻撃に該当するサイバー行動に対する自衛権行使は認められる （1）武力攻撃の発生 （2）非国家主体による武力攻撃に対する自衛権の行使を認めるか （3）サイバー行動に対する自衛権の行使の際にも必要性及び均衡性が要件となる （4）サイバー行動に対して行使できる自衛権には集団的自衛権も含まれる 8　サイバー行動に関しても集団安全保障が原則で自衛権行使が例外である 9　サイバー行動にも国際人道法が適用される 10　サイバー行動にも国際人権法が適用される 11　条約及び国内法によるサイバー犯罪対策も法の支配の推進に資する 12　国家による責任ある行動に関する任意で拘束力のない規範（「行動 規範」） （1）国際法と「行動規範」との関係 （2）情報通信機器のサプライチェーンの信頼性確保に関する「行動規範」 13　サイバーの文脈への当てはめ Ⅲ　サイバー行動に関する法の支配の実現へ 1　信頼醸成措置 2　能力構築支援 3　今後の展望（ロシア主導の第2 次OEWG と同志国主導の行動計画） おわりに 謝辞／注 資　料 資料1　第6 次国連サイバーGGE 報告書（2021 年）抜粋（仮訳） 資料2　サイバー行動に適用される国際法に関する日本政府の基本的な立場 資料3　武力行使禁止及び自衛権に関する第6 次国連サイバーGGE参加国の見解 資料4　第4 次国連サイバーGGE 報告書（2015 年）抜粋（仮訳） 資料5　第3 次国連サイバーGGE 報告書（2013 年）抜粋（仮訳） 参考文献／事項索引

ポートスキャンで攻撃手法を理解しセキュリティ思考を深める！脆弱性診断やペネトレーションテストで使われる技術にポートスキャンがあります。本書では、ポートスキャンを用いて攻撃者がネットワークを経由してどのように攻撃してくるのかを具体的な手法を交えて学び、攻撃手法を知ることでセキュリティレベルの向上を目指します。Scapyを用いたポートスキャナの自作、ポートスキャンの仕組みとネットワークプログラミングの基本、脆弱性診断やペネトレーションテストで不可欠なツールなどについて解説します。