本書は、コーポレートファイナンスの基礎を分かりやすく解説した入門書であり、企業価値向上のための重要な知識を提供します。新版では新たなテーマを加え、理解が難しい項目について丁寧に説明しています。目次には、リスク・リターン、キャッシュフローの現在価値、企業の投資決定、資金調達、利益還元などが含まれています。著者は京都大学の教授、砂川伸幸です。

この書籍は、企業の価値評価、リスク管理、資本支出予算、資金調達の効率性、利益還元政策など、企業財務に関する多様なテーマを扱っています。著者はファイナンスの専門家であり、各分野での深い知識と経験を持つ学者たちです。内容は、エージェンシー問題や行動ファイナンスを含む危機克服の議論も充実しており、企業の財務戦略に役立つ実践的な知見が得られます。

この書籍は、企業のファイナンス全般を包括的に解説しており、特に企業価値の算出方法やM&A、株主還元政策、IR戦略などに焦点を当てています。著者は、実務経験豊富な専門家たちで、理論と実践を融合させた内容が特徴です。各章では、会計の理解から企業価値の評価、買収金額の決定方法、未上場企業の株価評価など、ビジネスパーソンが知っておくべき重要な知識が提供されています。

「起業家のバイブル」が改訂され、改正会社法を反映した新章が追加されました。内容は、ベンチャーの重要性、ファイナンス、会社設立、事業計画、企業価値、ストックオプション、資本政策、投資契約、優先株式、コーポレートガバナンスに関する章で構成されています。著者の磯崎哲也は、経営コンサルタントや証券会社の役員を経て、現在はベンチャーキャピタルのゼネラルパートナーとして活動しています。

この書籍は、経営者や起業家、投資家向けにファイナンスをわかりやすく解説したロングセラーの全面改訂版です。2005年の発行以来、多くの賛辞を受けており、難しい数式を避けて実務に役立つ知識を提供しています。著者の石野雄一は、日産自動車での経験を基に、資金調達やプロジェクト選択などの実務的な内容を解説しています。ファイナンスを「道具」として活用する方法を学べる一冊です。

本書は、企業価値評価の理論と実践をケーススタディを通じてわかりやすく解説したビジネスリテラシー必読の書です。目次は企業価値評価の考え方や基礎、クロスボーダー評価、実践、検証に分かれています。著者は経営学の専門家であり、実務経験も豊富です。

本書は、ハーバード大学やMIT、シカゴ大学などの主要MBAコースで使用される企業ファイナンスの基本テキストであり、リーマンショック後の財務環境の変化に対応して大幅に改訂されています。内容は、企業の財務的健全性の評価、将来の財務業績の計画、資金調達、投資機会の評価の4部構成で、財務諸表の解釈やリスク分析などが含まれています。著者はワシントン大学のファイナンス教授、ロバート・C・ヒギンズです。

この本は、ITやコンテンツ事業での起業や副業を考える人々に向けて、資金調達、会計、税務の基本知識を解説したファイナンス入門書です。著者は1万2000人の起業家を育てた経験を持つ公認会計士で、起業の成功に必要な具体的アドバイスを提供します。内容は、起業前の準備、事業計画の作成、資金調達法、会計の基本、税務の注意点など多岐にわたり、特に「withコロナ」の状況下でのスタートアップに対応しています。お金に関する失敗を避けるための実用的なガイドです。

本書は、会計の基本概念を視覚的に理解するための「会計の地図」を用いた入門書です。100以上の図解を通じて、売上や利益、資産、負債などの会計用語の意味や関係性を示し、読者が自分の仕事と社会とのつながりを理解できるようにします。著者たちは、ビジュアルコミュニケーションを活用して、複雑な会計の仕組みをシンプルに説明し、ビジネスの面白さを伝えています。

本書は、大学生、大学院生、社会人向けにコーポレートファイナンスとバリュエーションを解説するテキストです。企業価値向上や持続可能な成長に関する重要な概念を理解するために、事業戦略との関連性、ESGの重要性、エクセルによる実践的な財務モデルを取り入れています。全体を通じて、財務数値が経営戦略にどう活かされるかを学び、実際に手を動かしながら理解を深めることができます。

本書は、ビジネスパーソンが経営に関連する数字を理解し、意思決定に活用するためのガイドです。経理や財務の専門家に頼るだけでなく、企画や営業などの現場の担当者が数字を「ざっくり」理解することが重要であると強調しています。内容は、財務会計、ファイナンス、管理会計の22テーマを取り上げ、ストーリーや具体例を用いてわかりやすく説明しています。各テーマには重要ポイントの強調や復習用のまとめもあり、実践力を養うことができます。著者は早稲田大学の教授で、公認会計士の西山茂氏です。

本書は、創業者から大規模企業の経営者まで、全ての経営者を対象にした銀行融資の指南書です。銀行融資の基本知識を体系的に学び、銀行員の考えを理解することで、資金調達の成功率を高めることができます。著者は元銀行員で、資金調達の専門家としての経験を基に、融資交渉や審査のポイント、お金を借りる際の注意点を詳しく解説しています。目次には融資の基本や銀行との付き合い方、決算書の見方などが含まれています。

ファイナンス論を学びたい実務家のための「次の一冊」！ 実務家のための「次の一冊」！ 実際のデータとプログラムを使いながら、ファイナンスの理論を現実に適用する際の意義と問題点を解説。 公認会計士・税理士，証券アナリストやファイナンシャルプランナーを目指す人々の「分かりそうで、分からない」を氷解させる。 長年にわたりファイナンス論を学ぶ学生や実務家をサポートしてきた著者による、躓きやすいポイントを押さえた実務家向けテキスト。 ファイナンス論の基礎はもちろん、実際にExcel 等のソフトやデータを用いて“手を動かす” ことで実践的なテクニックも習得できる。 第1章　ファイナンス論の意義 1.1 はじめに 1.2 赤字主体と黒字主体 1.3 金融取引 1.4 支払約束の種類 1.5 「待ち」と「リスク」 1.6 ファイナンス論の中身 1.7 補論：各部門の資金過不足について 第2章　利子率と利回り 2.1 基本的な考え方 2.2 利子率の計算例 2.3 債券の利回り 2.4 複利とは 2.5 株式の利回り：株価の断層 2.6 データとしての株式利回り 2.7 様々な株式利回り 2.8 補論：1年単位利回りへの変換 第3章　現在価値の計算 3.1 基本的な考え方 3.2 エクセルを使って 3.3 簡単な具体例2つ 3.4 1年に複数回の利払い：毎月均等返済の場合 3.5 1年に複数回の利払い：債券の場合 3.6 効率的資本市場仮説と資本市場均衡 第4章　ポートフォリオ理論の実用性 4.1 ポートフォリオ理論とは 4.2 危険資産の最小分散フロンティア 4.3 エクセルマクロを使った計算 4.4 安全資産を含めた有効フロンティア 4.5 ポートフォリオ理論を使って 4.6 ポートフォリオの事後的パフォーマンス 第5章　CAPMと株式資本コスト 5.1 はじめに 5.2 CAPMの導出 5.3 TOPIXの動向 5.4 無危険利子率RF について 5.5 マーケットポートフォリオ収益率˜RM 5.6 CAPMの数値化について 5.7 結びに代えて 第6章　企業金融論の基礎概念 6.1 はじめに 6.2 企業価値とは 6.3 株価の式の単純化 6.4 修正MM命題について 6.5 平均資本コストとは 6.6 資本コスト(第2命題) の使い途 6.7 結びに代えて 第7章　投資の意思決定と負債 7.1 はじめに：IRR法とNPV法，DCF法 7.2 修正MM 命題と投資の意思決定 7.3 負債のエージェンシーコストと投資の意思決定 7.4 企業価値最大化の意味 7.5 結びに代えて 付録A 統計学の基礎知識 付録B VBA プログラム

本書は、日本における「会社買収」に対する違和感を考察し、企業に値段を付けることの本質を解説します。資本主義の仕組みを基に、企業価値算定の基本や賢い投資家になるための知識を提供。また、日本と米国の敵対的M&Aの違いにも触れ、企業評価の重要性を論じています。著者はM&Aの専門家であり、実務に基づいた視点で内容を展開しています。

著者・藤沢武夫は、本田宗一郎と共に本田技研を世界的企業に成長させ、社会的責任を重視した経営理念を実践した名経営者です。本書では、彼の半生や経営哲学を初めて明かし、様々な経営の教訓や心構えについて述べています。

本書は、貸借対照表や損益計算書などの財務諸表を基礎から最新の改正まで解説したロングセラーの最新版です。初心者からベテランまで幅広く支持されており、最新の会計基準や実例を交えた内容が特徴です。読者は銀行員や経理担当者、学生など多岐にわたり、財務諸表を理解するための実用的な情報を提供しています。目次には、各種財務諸表の解説や見方、企業価値の理解に関する章が含まれています。

著者の野崎浩成氏が、金融業界への就職希望者や投資初心者に向けて、金融の基本から応用までを解説した書籍です。内容は、金融の仕組み、投資・運用、コーポレート・ファイナンスに関する広範なトピックをカバーしており、具体的な疑問にも答えています。数学を使わずにわかりやすく説明されており、数学に興味がある人向けには補足が用意されています。金融に関心を持つ初学者にとって、知識を深めるのに適した一冊です。

ファイナンス理論をpythonで実装する手順を詳細に解説することで双方の理解・取得を目指すテキスト． ・ファイナンス理論をpythonで実装する手順を解説することで，ファイナンス理論とプログラミング技術双方の理解・取得を目指すテキスト・最初にPandas，NumPyをていねいに解説してデータサイエンスの基礎を手ほどき・2020年春以降のプログラミング教育必修化世代の専門教育に・紹介されているソースコードは著者のGitHubリポジトリからダウンロード可能（QRコード付き）

中小企業を知り尽くした専門家２人がとことん解説する、資金繰り・借入交渉マニュアルの決定版。

著者は日銀審議委員として経済危機に対処し、量的緩和解除やデフレ克服の効果を検証した本書で、「時間軸政策」を中心に金融政策の影響を分析。各章ではマクロ経済や金融情勢、歴史的な金融政策、時間軸政策の導入とその効果について詳述しており、日銀の出口政策を理解するための重要な資料となっている。著者は経済学の専門家であり、豊富な経歴を持つ。

グローバル経済の進展とテクノロジーの進化は、SDGsの概念やフィンテックを生み出し、世界経済は大きく変貌した。これからの日本の金融システムの可能性とリスクについて、東京経済研究センター（TCER）において第一線の研究者たちが新しい問題意識で取り組んだ研究成果として披露する。 はしがき 序　章　本書の課題と概要（祝迫得夫・植杉威一郎・小野有人・安田行宏） 第I部　決済手段と決済システム 第1章　日本の家計による支払手段選択――キャッシュレス決済推進の政策的論点（藤木　裕） 1．はじめに 2．日本の家計による主な支払手段 3．日本の小口決済システムと主な支払手段 4．家計による支払手段選択に関する日本の学術研究 5．キャッシュレス決済推進の政策的論点 6．おわりに 第1章コメント　キャッシュレス決済の現状と展望（中田真佐男） 第2章　信用経済と決済システム――新しい電子通貨は銀行預金に代わる決済手段になりうるか（戸村　肇） 1．はじめに 2．標準的な貨幣・銀行理論と代替的電子通貨のビジョンの整合性 3．現代の銀行システムの概略 4．現代の銀行システムの効率性 5．信用経済における現代の銀行システムの機能についての理論分析 5.1　もっとも単純な信用経済 5.2　裁判所の不完全性を補完する債務履行手段としての名目通貨の役割 5.3　信用経済における名目通貨の弾力的供給者としての中央銀行の役割 5.4　信用経済における中央銀行の代理人としての民間銀行の役割 5.5　現代の銀行システムの形の復元 6．代替的電子通貨は現在の銀行システムを置き換えることができるのか 6.1　本人確認のない暗号通貨 6.2　本人確認のある電子マネー 6.3　なぜ代替的電子通貨が流通する財・サービス市場を作ることは難しいのか 7．国家主権と通貨 7.1　海外デジタル通貨は国内で流通しうるか 7.2　なぜ国によって流通する通貨が異なるのか 8．おわりに 第2章コメント　信用経済と決済システムに関する将来ビジョン（前多康男） 第II部　銀行業の変貌と課題 第3章　日本の銀行業の変貌――所得データに基づく分析（小野有人） 1．はじめに 2．分析方法 3．データ 4．計測結果 4.1　金融・保険業所得 4.2　銀行業所得 4.3　銀行業所得の日米比較 4.4　考察 5．おわりに――日本の銀行業の展望 第3章コメント　連結財務諸表からみる銀行ビジネスモデルの動向（澤田　充） 第4章　ポストコロナ時代の地域金融機関の役割 ――金融を超えた企業支援のための課題（家森信善・浅井義裕・相澤朋子・尾島雅夫・海野晋悟・橋本理博） 1．はじめに 2．調査方法と回答者の概要 3．企業の課題と金融を超えた幅広い支援 3.1　中小企業の経営課題 3.2　メインバンクとの関係性や信頼感 3.3　地域商社事業と人材紹介業務の認知度 4．地域商社事業による支援の現状と課題　129 4.1　メインバンクによる地域商社事業の利用経験 4.2　地域商社の経営改善効果 4.3　地域商社の利用回避の理由 5．経営人材紹介による支援の現状と課題 5.1　経営人材の外部採用の意向の有無 5.2　メインバンクからの人材紹介業務の提案 5.3　金融機関からの経営人材の紹介への期待 6．コロナ禍での対応と金融を超えた支援 6.1　コロナ禍でのメインバンクの対応への全般的な評価と新しい支援手法 6.2　コロナ禍でのメインバンクの金融支援と非金融的な支援 6.3　メインバンクとの信頼関係の重要性 7．おわりに 第4章コメント　地域金融機関における課題解決型金融への移行（小倉義明） 第III部　ハイテク化する資産市場 第5章　21世紀の日本の株式市場――電子化・高速化による変遷（祝迫得夫・山田昌弘） 1．はじめに 2．取引の電子化・高速化のもたらした便益と金融システムの潜在的な不安定性 3．Fama-Frenchモデルと日米市場におけるバリュー株効果の推移 3.1　バリュー株戦略とFama-Frenchの ファクター・モデル 3.2　日米の株式市場におけるバリュー株戦略の実際のパフォーマンス 3.3　なぜバリュー・プレミアムは低下したのか？ 4．日本の株式市場における高頻度取引（HFT） 4.1　HFTをめぐる制度的背景と現状 4.2　HFT研究の論点と現状 4.3　板再現データを用いた分析 4.4　流動性供給能力の推定 4.5　利益の推定 5．おわりに 第5章コメント　日本の株式市場における流動性の変遷（太田　亘） 第6章　株式投資における曖昧さ回避行動――米国と日本の株式市場データを用いた分析（本多俊毅） 1．はじめに 2．曖昧さ回避行動のモデル化 3．FF25ポートフォリオを用いた米国株式市場の分析 4．日本の株式市場データ 5．空売り制約条件付きポートフォリオと投資家の予測 6．おわりに 第6章コメント　曖昧さ回避係数の推計に関する課題と解決方法（高見澤秀幸） 第III部　補遺 第IV部　企業金融とコーポレート・ガバナンスの挑戦 第7章　機関投資家の非同質的特性とESG――日本企業の長期投資とCO2排出量から（白須洋子・ヨウ ホウショウ） 1．はじめに 2．ESGと機関投資家に関する一般的な議論の整理 2.1　ESGと価値評価 2.2　機関投資家とESG 3．分析にあたっての既存研究および仮説 3.1　外国人投資家の持株比率が高いと、ESGの拡張ガバナンスメカニズムを通じて企業投資が促進されるか？ 3.2　長期機関投資家の持株比率が高いと、ESGの拡張ガバナンスメカニズムを通じて企業投資が促進されるか？ 3.3　CO2排出量と機関投資家の持株比率とは関係があるか？ 4．データと変数 5．分析方法 6．分析結果 6.1　外国人投資家と企業の長期投資 6.2　CO2等排出量と機関投資家の保有比率 7．おわりに 第7章コメント　ESGを巡る投資家と企業の行動の関係について（大橋和彦） 第8章　日本型コーポレート・ガバナンス――金融・内部ガバナンスの制度的補完性と進化（内田交謹） 1．はじめに 2．日本型ガバナンスの特徴と制度的補完性 3．サンプルとデータ 4．実証結果 4.1　金融ガバナンス 4.2　内部ガバナンス 4.3　経営管理体制 4.4　モニタリング・ボード 4.5　ROA 5．おわりに 第8章コメント　日本型ガバナンスモデルの現在（宮島英昭） 第9章　全社的意思決定としての企業保険の意義――理論と現状分析を踏まえた課題と将来展望（柳瀬典由） 1．はじめに 2．企業のリスクマネジメントと損害保険 3．企業の保険需要に関する理論と実証研究 3.1　ベンチマークとしての価値無関連性 3.2　資本コストに与える経路 3.3　期待キャッシュフローに与える経路 3.4　実証研究の動向と課題 4．日本企業のリスクマネジメントと保険需要 4.1　日本企業の保険需要に焦点をあてたサーベイ調査 4.2　2011年度サーベイ調査 4.3　2021年度サーベイ調査 5．おわりに 第9章コメント　企業の保険需要に関する実態と研究課題（山﨑尚志） 第V部　資本のミスアロケーションとマクロ経済への影響 第10章　日本企業の資金調達――ゾンビ企業・無借金企業の存在（今仁裕輔・植杉威一郎・安田行宏） 1．はじめに　333 2．日本企業における資金調達 2.1　投資・貯蓄超過程度の変遷 2.2　貯蓄超過に対応する日本企業のバランスシート上の変化 2.3　有利子負債（借入金＋社債）への依存度は低下傾向 3．ゾンビ企業と無借金企業 3.1　ゾンビ企業の特定 3.2　無借金企業の特定 3.3　ゾンビ企業比率、無借金企業比率の推移 4．ゾンビ企業・無借金企業に関する先行研究と検証仮説 4.1　ゾンビ企業に関する先行研究 4.2　無借金企業に関する先行研究 4.3　ゾンビ企業の外部効果に関する検証仮説 5．分析アプローチ 5.1　データ 5.2　実証方法 6．実証分析結果　354 6.1　ゾンビ企業の存在が投資、雇用、生産性に及ぼす影響 6.2　ゾンビ企業の存在が資金調達に及ぼす影響 7．おわりに 第10章コメント　ゾンビ企業・無借金企業の研究の方向性（鶴田大輔） 第11章　金融制度と危機対応――企業救済に関する理論と政策の課題（植田健一） 1．はじめに 2．コロナ禍前までの議論 2.1　競争市場の最適性 2.2　不完全情報の場合 2.3　債権の場合 2.4　銀行の風評被害 2.5　世界金融危機後の議論――大きくて潰せない問題 3．危機と企業救済 3.1　企業救済 3.2　銀行救済としての企業救済 4．銀行による企業選別の重要性 4.1　銀行によるコストをかけた企業選別の理論 4.2　企業選別の実証 4.3　コロナ禍での企業救済と融資援助 5．企業救済の国際比較 5.1　世界金融危機における企業救済と危機からの回復 5.2　コロナ禍における企業救済と倒産制度 5.3　補論――労働市場の問題 6．おわりに 第11章コメント　危機対応としての企業救済の是非（内田浩史） 終　章　関連する研究テーマと今後の研究課題（祝迫得夫） 1．デジタル化と決済システムの未来 2．金融仲介と少子高齢化社会、家計部門の脆弱性 3．資産価格論研究のフロンティア 4．ESG、コーポレート・ガバナンスと日本企業の生産性 5．保険業とカタストロフィック・リスク、システミック・リスク 6．何が非効率な資本のアロケーションを生み出すのか ――世界的な低金利と企業貯蓄の増加、コロナ禍における過剰な政府の企業支援策

この書籍は、日本の男女平等の低さの原因を社会学的に分析し、さまざまなデータを用いて解明します。著者の山口一男氏は、企業が女性活用を妨げる思い込みや、長時間労働の文化が女性の職業進出を難しくしていることを指摘。また、女性の高学歴化が進んでも高賃金職に就く割合が低く、賃金格差が拡大している現状を説明します。全8章で、男女の所得格差や職業分離、企業のワークライフバランス推進の影響などを詳細に分析し、男女不平等の不合理性を論じています。

この書籍は、株式投資や企業IR、M&A、事業再生などの基礎から最先端の理論をカバーし、金融資本主義の課題についても議論します。著者は実務家として高く評価されており、難解な金融・ファイナンスの概念をシンプルに解説しています。内容は企業価値算定の基本、M&Aの世界と資本主義の課題、理論と実務の橋渡しをテーマに構成されています。著者の森生明は、豊富な経歴を持つ金融の専門家です。

著者は、モルガン・スタンレーで「エクセルニンジャ」と呼ばれるほどのExcelの専門家であり、世界標準のExcelシート作成法とプロの分析手法を解説しています。内容は二部構成で、第1部では日系企業が知らないExcelの基本的な「お作法」を紹介し、視認性の高いシート作成の重要性を説いています。第2部では、財務モデルの作成方法を基礎から実践的に解説し、企業分析に役立つスキルを提供しています。

本書は累計80万部のロングセラーで、5年ぶりの最新版です。内容はDCF法の基本やESG、デジタル施策の評価などの最新トピックを含む全面改訂が行われています。目次は原理編と実践編に分かれ、企業価値評価のフレームワークや財務諸表の分析、将来の業績予測などが含まれています。著者はマッキンゼーの専門家で、企業戦略や資本市場に関する豊富な経験を持つ人物たちです。

ファイナンスの基本から応用までを，要点を押さえて簡潔に学べる教科書。具体例や数値例をもとに平易な言葉でわかりやすく解説。 ファイナンスの基本から応用までを，要点を押さえて簡潔に学べる標準テキスト。理論のロジックやインプリケーションを省略することなく，具体例や数値例をたくさん用いて，平易な言葉でわかりやすく解説。章末には豊富な練習問題を収録し，独習用としても最適な一冊。 第１章　企業とファイナンスの仕組み──ファイナンスはどのように役立つのか？ 第２章　事業評価と資産評価──投資すべきかどのように判断するのか？ 第３章　リスクと期待効用関数──どのようにリスクを測るのか？ 第４章　ポートフォリオ理論──分散投資はなぜ推奨されるのか？ 第５章　CAPM（資本資産評価モデル）──株式のリターンは何によって決まるのか？ 第６章　市場の情報効率性と行動ファイナンス──市場は効率的か？投資家は合理的か？ 第７章　債券──債券の利回りや金利はどのように決まるのか？ 第８章　デリバティブ（金融派生商品）──どうすればリスクをコントロールできるのか？ 第９章　企業価値評価──企業の価値をどのように査定するのか？ 第10章　資本構成──負債と株式のどちらで資金調達するのがよいのか？ 第11章　配当政策と自社株買い──企業の利益は株主に還元すべきか？内部留保にすべきか？ 第12章　コーポレート・ガバナンス──どのように企業を統治すればよいのか？

この本は、決算書を単なる数字の羅列ではなく、企業や業界の成長ストーリーとして読み解く方法を紹介しています。著者は、数字が読めないと感じる人々に向けて、実践的な決算分析の技術を提供し、ビジネスの理解を深めることを目的としています。内容は、ECビジネスやFinTech、広告、携帯キャリアなど、さまざまな業界の決算分析事例を通じて、企業の戦略や未来を予測する力を養うものです。読者は、決算を読む習慣を身につけることで、ビジネススキルを向上させることができるとされています。

『起業のファイナンス』の続編である本書は、巨額増資やM&Aの時代におけるベンチャー企業の資本政策や投資契約について詳述しています。内容は、創業初期の資本政策、シード・ラウンドの投資契約、優先株式の実務、スピンオフやMBOの成功法則など多岐にわたります。著者は経営コンサルタントや公認会計士としての経験を持つ磯崎哲也氏です。