第1編 太陽光発電システムとは(地球環境と太陽光発電システム 太陽エネルギーと太陽光発電 太陽電池の種類と特徴 太陽光発電システム) 第2編 太陽光発電システムの設計と施工(屋根の基本知識 太陽光発電システム設置の準備から設計まで 施工、試運転、引渡し) 第3編 さまざまな太陽光発電システム(独立電源としての太陽光発電システム 太陽光発電の将来像) 資料編

日本では、2050年までにCO2排出量実質ゼロ（カーボンニュートラル）を実現するため、第6次エネルギー基本計画やグリーン成長戦略など、国をあげたプロジェクトが動きはじめています。これまでのエネルギー、産業の構造を抜本的に転換することが求められています。その中でもクリーンエネルギーとして特に重要とされている太陽光や風力発電などの再生可能エネルギー（再エネ）の割合を増やすため、エネルギー関連事業者は急ピッチで導入を進めています。また、国策であることと政府から後押しもあり、ビジネス価値も高まっています。再エネでつくった電力を有効的に使うには、電力供給網の確保、蓄電池技術などインフラ整備も欠かせません。どのように既存の電力供給網に組み込んでいくかが課題とされています。国内外の事情に精通した著者陣が、日本や海外の現状とこれからを見据えた再エネ技術の開発、再エネ電力をどのように電力システムに組み込んでいくのかを、最新研究をもとに詳しく語ります。 第1章　再生可能エネルギーの導入・拡大の意義 1.1　地球温暖化対策の必要性 1.2　エネルギー政策の基本方針 1.3　再生可能エネルギーのメリットとデメリット 1.4　日本のエネルギー政策 1.5　日本の再生可能エネルギーの歴史 1.6　再生可能エネルギーと地域共生との在り方について Column1　GHG排出量実質ゼロとは？ 第2章　再生可能エネルギー導入・拡大の現状 2.1　日本のエネルギー構成 2.2　日本の再生可能エネルギーの導入実績とこれからの計画 2.3　再生可能エネルギーの導入・拡大の施策や取り組み 2.4　再生可能エネルギー電力の環境価値と市場 2.5　海外の再生可能エネルギーの導入施策と現状 2.6　ヨーロッパの再生可能エネルギー動向 Column2　FIT電気に環境価値はない 第3章　再生可能エネルギー技術のそれぞれの状況 3.1　太陽光発電：太陽エネルギーを利用する発電システム 3.2　太陽光発電：日本と世界の太陽光発電の導入状況 3.3　太陽光発電：出力特性と出力制御 3.4　風力発電：風力をエネルギーに変えるメカニズム 3.5　風力発電：風力発電機の種類や発電コスト 3.6　風力発電：送電方法 3.7　風力発電：課題と解決の方向性 3.8　水力発電：水力発電の仕組みと現状 3.9　 水力発電：カーボンニュートラル達成に向けた水力発電の貢献度 3.10　バイオマス発電：有機資源で発電するエネルギー 3.11　バイオマス発電：バイオマスのエネルギーシステム 3.12　バイオマス発電：これまでの導入実績とこれからの導入計画 3.13　バイオマス発電：多様なバイオマスと政策の動向 3.14　バイオマス発電：課題と解決の方向性 3.15　地熱発電：地熱と地熱発電の仕組み 3.16　地熱発電：世界の地熱発電の利用状況 3.17　地熱発電：日本の地熱発電の歴史と今後への期待 3.18　地熱発電：国内の課題と解決の方向性 Column3　 オーストラリアにおける再生可能エネルギーのポテンシャル 第4章　変革が進む電力システム 4.1　電力システムの発展の歴史 4.2　日本の電力系統 4.3　ヨーロッパの電力系統 4.4　日本の電気事業体制 4.5　電力自由化・電力システム改革の進展 4.6　世界の電力自由化の状況 4.7　日本の電力関連の取引市場 4.8　電力関連の取引市場の仕組み 4.9　日本の電力関連市場の現状と課題 4.10　系統連系のルールと手続き Column4　容量市場

くらしを支えるエネルギー

原子力発電と地域資源の関係をあらためて問う 原子力政策の転換と立地地域への影響. 1 地域経済と地方財政 原子力政策の転換と立地地域への影響. 2 将来推計人口 原子力政策の転換と立地地域への影響. 3 財政の持続可能性 地域政策の新たな潮流 原子力発電所立地地域における地域政策の方向性 福島県の復興政策にみる地域資源の活用 福井県における地域資源の活用 地域資源の活用による原子力政策への寄与 電源三法交付金制度の再構築

経済学からみた原子力発電 原子力発電推進科学者への不信 電力事業は公益事業であり公益性が守られなければならない 原子力発電事業について 発電コストにおける埋没費用と外部費用 二一世紀の日本の電力エネルギーを支えるもの

エネルギー中長期ビジョン 次世代電力システム 水素戦略 CCUSおよび火力発電戦略 原子力開発利用 エネルギーシステム・CN産業 国民理解 金融