脱炭素の流れに遅れる日本。2050年のカーボンニュートラル目標に向けて、いまできることとは。短時間で体系的に理解できる本。 ●意思統一ができていない日本　「脱炭素のスピードが速すぎる」。日本企業の思いを代弁するとこういう言葉になるだろう。欧州では、2020～30年代までに石炭火力発電をゼロにするなど、50年のカーボンニュートラルに向けて順調にスキームをこなす一方、日本はいまだ東日本大震災の影響が残り、ようやく原発再稼働に向けて動き出したばかりだ。燃費の規制などで国が主導する欧州に比べ、日本ではまだ企業の自助努力に頼るばかり。コロナ規制でも国家が全面に出てきた欧米と違って、日本は「お願い」に頼る場面が多く、脱炭素対応では先進国の中でも一周も二週も遅い状況となっている。　日本は「GX経済移行債」などの取り組みが始まったばかり。菅前首相が発表した「2030年に温暖化ガス削減目標を46%（13年度比）」を確実に達成していくことが第一関門となる。　本書は、日本のエネルギー政策、脱炭素の取り組みを体系的にまとめた入門書。現場取材を通した姿を描く。 第１章　G7の日本　追い込まれたのはなぜか ・欧米がつけた注文 ・先導役を果たしたいG7 ・なぜエネルギー転換が必要なのか。相次ぐ気象災害 ・6000万人、75％の資産が危機に ・2030年、2035年までのエネルギーの道筋 ・エネルギー安保と一体化 第２章　企業の取り組みは進んでいるのか ・技術では先行、普及で負ける ・EV化の遅れに打開策はあるのか ・洋上風力でオールジャパンは実現するか ・企業が独自に炭素税 第３章　エネルギー政策大転換 ・パリ協定のインパクト ・菅首相とバイデン大統領の約束 ・2050年では遅い。分水嶺は2030年 ・実用化の時期が重要となる技術 第４章　世界での立ち位置を俯瞰する ・再生エネと石炭超大国・中国 ・ESG対反ESG　米民主党対共和党 第５章　これからの日本の政策 ・安定供給の要の原発が動かない ・GXで遅れは取り戻せるか ・企業努力は限界、規制や政策が必要 ・国際ルール作りに絡めない ・国際潮流とファクトの見極めを

第1編 太陽光発電システムとは(地球環境と太陽光発電システム 太陽エネルギーと太陽光発電 太陽電池の種類と特徴 太陽光発電システム) 第2編 太陽光発電システムの設計と施工(屋根の基本知識 太陽光発電システム設置の準備から設計まで 施工、試運転、引渡し) 第3編 さまざまな太陽光発電システム(独立電源としての太陽光発電システム 太陽光発電の将来像) 資料編

エネルギー中長期ビジョン 次世代電力システム 水素戦略 CCUSおよび火力発電戦略 原子力開発利用 エネルギーシステム・CN産業 国民理解 金融

エネルギー総合管理及び法規

日本では、2050年までにCO2排出量実質ゼロ（カーボンニュートラル）を実現するため、第6次エネルギー基本計画やグリーン成長戦略など、国をあげたプロジェクトが動きはじめています。これまでのエネルギー、産業の構造を抜本的に転換することが求められています。その中でもクリーンエネルギーとして特に重要とされている太陽光や風力発電などの再生可能エネルギー（再エネ）の割合を増やすため、エネルギー関連事業者は急ピッチで導入を進めています。また、国策であることと政府から後押しもあり、ビジネス価値も高まっています。再エネでつくった電力を有効的に使うには、電力供給網の確保、蓄電池技術などインフラ整備も欠かせません。どのように既存の電力供給網に組み込んでいくかが課題とされています。国内外の事情に精通した著者陣が、日本や海外の現状とこれからを見据えた再エネ技術の開発、再エネ電力をどのように電力システムに組み込んでいくのかを、最新研究をもとに詳しく語ります。 第1章　再生可能エネルギーの導入・拡大の意義 1.1　地球温暖化対策の必要性 1.2　エネルギー政策の基本方針 1.3　再生可能エネルギーのメリットとデメリット 1.4　日本のエネルギー政策 1.5　日本の再生可能エネルギーの歴史 1.6　再生可能エネルギーと地域共生との在り方について Column1　GHG排出量実質ゼロとは？ 第2章　再生可能エネルギー導入・拡大の現状 2.1　日本のエネルギー構成 2.2　日本の再生可能エネルギーの導入実績とこれからの計画 2.3　再生可能エネルギーの導入・拡大の施策や取り組み 2.4　再生可能エネルギー電力の環境価値と市場 2.5　海外の再生可能エネルギーの導入施策と現状 2.6　ヨーロッパの再生可能エネルギー動向 Column2　FIT電気に環境価値はない 第3章　再生可能エネルギー技術のそれぞれの状況 3.1　太陽光発電：太陽エネルギーを利用する発電システム 3.2　太陽光発電：日本と世界の太陽光発電の導入状況 3.3　太陽光発電：出力特性と出力制御 3.4　風力発電：風力をエネルギーに変えるメカニズム 3.5　風力発電：風力発電機の種類や発電コスト 3.6　風力発電：送電方法 3.7　風力発電：課題と解決の方向性 3.8　水力発電：水力発電の仕組みと現状 3.9　 水力発電：カーボンニュートラル達成に向けた水力発電の貢献度 3.10　バイオマス発電：有機資源で発電するエネルギー 3.11　バイオマス発電：バイオマスのエネルギーシステム 3.12　バイオマス発電：これまでの導入実績とこれからの導入計画 3.13　バイオマス発電：多様なバイオマスと政策の動向 3.14　バイオマス発電：課題と解決の方向性 3.15　地熱発電：地熱と地熱発電の仕組み 3.16　地熱発電：世界の地熱発電の利用状況 3.17　地熱発電：日本の地熱発電の歴史と今後への期待 3.18　地熱発電：国内の課題と解決の方向性 Column3　 オーストラリアにおける再生可能エネルギーのポテンシャル 第4章　変革が進む電力システム 4.1　電力システムの発展の歴史 4.2　日本の電力系統 4.3　ヨーロッパの電力系統 4.4　日本の電気事業体制 4.5　電力自由化・電力システム改革の進展 4.6　世界の電力自由化の状況 4.7　日本の電力関連の取引市場 4.8　電力関連の取引市場の仕組み 4.9　日本の電力関連市場の現状と課題 4.10　系統連系のルールと手続き Column4　容量市場

原子力発電と地域資源の関係をあらためて問う 原子力政策の転換と立地地域への影響. 1 地域経済と地方財政 原子力政策の転換と立地地域への影響. 2 将来推計人口 原子力政策の転換と立地地域への影響. 3 財政の持続可能性 地域政策の新たな潮流 原子力発電所立地地域における地域政策の方向性 福島県の復興政策にみる地域資源の活用 福井県における地域資源の活用 地域資源の活用による原子力政策への寄与 電源三法交付金制度の再構築

経済学からみた原子力発電 原子力発電推進科学者への不信 電力事業は公益事業であり公益性が守られなければならない 原子力発電事業について 発電コストにおける埋没費用と外部費用 二一世紀の日本の電力エネルギーを支えるもの

春に翔ぶ 星を編む 波を渡る

まずは、温室効果の基礎的な解説から、地球大気のCO2収支のバランス、CO2の排出算定の方法、さらに2050年のカーボンニュートラル実現への我が国の戦略、手段、方法などについて紹介しています。その後に具体的な削減方法として省エネルギー、再生可能エネルギー、原子力発電の導入や課題を述べています。このほか、さらにピックアップして、CO2 を多量に排出する鉄鋼業における高炉の脱炭素技術やネガティブエミッション技術としてCO2 の回収・有効利用・貯留技術の説明を記しています。 我が国のカーボンニュートラルへの取組みがよくわかる一冊です。

資源・エネルギーを学び、カーボンニュートラル社会の実現を見据えた論考を行える素養を修得できる。福島県の取り組みを随所で紹介。 　本書は、資源問題や地球環境問題を背景としてカーボンニュートラル社会実現のために必要な資源・エネルギーに関する基礎知識や技術について幅広くコンパクトにまとめた本である。　まず、資源問題、地球環境問題、エネルギー事情、これまでのエネルギーの中心であった化石資源に関する基礎知識や各種エネルギー変換技術について解説している。技術的な基礎に留まらず、最新の統計データやCOP等の国際的な取組状況も含んでいる。さらに、これからのエネルギーとして重要な再生可能エネルギーや水素エネルギー等の最近の注目分野についても基礎事項から実例まで取り上げている。カーボンニュートラル社会実現というハードルの高い中長期的テーマを見据えて、将来のエネルギーのあり方について考える素養を修得することを目的とする。　福島県に精通している著者が、再生可能エネルギーを推進してきた福島県の取り組みを実際に目の当たりにした事例を筆頭に解説している。　また、普段は目にする機会が少ない再生可能エネルギー施設（水力発電所・風力発電所・太陽光発電所）を著者撮影カラー写真を交えて具体的に紹介していることを特徴とする。 第1章　エネルギーの基礎と地球環境問題 第2章　国内外のエネルギー事情 第3章　エネルギー資源 第4章　伝熱：熱エネルギーの移動 第5章　ボイラー・火力発電 第6章　熱電併給と排熱活用技術 第7章　ヒートポンプと空調 第8章　化学熱力学 第9章　化学エネルギーと電池 第10章　水素エネルギー 第11章　省エネルギー 第12章　再生可能エネルギー 第13章　カーボンニュートラル社会の実現のために

日本でも経済合理的に再エネ+電化+蓄電池でCO2を半減できる