ミスを減らせるルール編

ファイナンスの基本から応用までを，要点を押さえて簡潔に学べる教科書。具体例や数値例をもとに平易な言葉でわかりやすく解説。 ファイナンスの基本から応用までを，要点を押さえて簡潔に学べる標準テキスト。理論のロジックやインプリケーションを省略することなく，具体例や数値例をたくさん用いて，平易な言葉でわかりやすく解説。章末には豊富な練習問題を収録し，独習用としても最適な一冊。 第１章　企業とファイナンスの仕組み──ファイナンスはどのように役立つのか？ 第２章　事業評価と資産評価──投資すべきかどのように判断するのか？ 第３章　リスクと期待効用関数──どのようにリスクを測るのか？ 第４章　ポートフォリオ理論──分散投資はなぜ推奨されるのか？ 第５章　CAPM（資本資産評価モデル）──株式のリターンは何によって決まるのか？ 第６章　市場の情報効率性と行動ファイナンス──市場は効率的か？投資家は合理的か？ 第７章　債券──債券の利回りや金利はどのように決まるのか？ 第８章　デリバティブ（金融派生商品）──どうすればリスクをコントロールできるのか？ 第９章　企業価値評価──企業の価値をどのように査定するのか？ 第10章　資本構成──負債と株式のどちらで資金調達するのがよいのか？ 第11章　配当政策と自社株買い──企業の利益は株主に還元すべきか？内部留保にすべきか？ 第12章　コーポレート・ガバナンス──どのように企業を統治すればよいのか？

公的機関で専門家として経験を積んだ後に民間企業で活躍する執筆陣が、基本事項を平易に解説。 著者は公的機関でまさに専門家としての実務経験を経たのち民間企業で活躍中。ＰＦの理解が不十分なまま事業が進められている現状に問題意識を共有し、平易な入門書を執筆。

企業のエクイティ・ファイナンス法務と組織再編の論点を解説。最新の企業買収行動指針にも言及。 各成長ステージにおける企業のエクイティ・ファイナンス法務と組織再編に伴う論点を押さえる。８月31日公表の企業買収における行動指針にも言及。事例分析も豊富に掲載。

ファイナンス理論をpythonで実装する手順を詳細に解説することで双方の理解・取得を目指すテキスト． ・ファイナンス理論をpythonで実装する手順を解説することで，ファイナンス理論とプログラミング技術双方の理解・取得を目指すテキスト・最初にPandas，NumPyをていねいに解説してデータサイエンスの基礎を手ほどき・2020年春以降のプログラミング教育必修化世代の専門教育に・紹介されているソースコードは著者のGitHubリポジトリからダウンロード可能（QRコード付き）

経営上の問題として重要性が増している「経済安全保障リスク」の論点をわかりやすく解説！◆経済安全保障推進法が金融機関に与える影響も含め、42問のQ&Aで紹介！◆経済安全保障推進法に対する形式的な規制対応のみならず、経済安全保障に関する判断を誤ることに伴う経営上・レピュテーション上の影響等も踏まえ、金融機関に与える影響と講ずるべき対応策をわかりやすく解説！◆金融機関の経済安全保障対応、コンプライアンス、リスク管理の担当者必携の１冊。【主要目次】第１章　経済安全保障を巡る国内外の動向・経済安全保障とは／経済安全保障に関する日本の施策／経済安全保障に関する海外の施策／金融機関における経済安全保障対応の必要性／金融機関における経済安全保障対応第２章　経済安全保障推進法の概要・経済安全保障推進法の概要／金融機関における経済安全保障推進法の重要性／基本指針の概要／基幹インフラに対する妨害行為／基本指針が適用される設備・委託／基本指針に基づく事前届出／「リスク管理措置」／クラウドサービスの利用／プログラムの変更・追加／再委託／審査に当たっての考慮要素／事前届出に対する勧告・命令等／事前届出に対する変更の届出・報告／導入後の勧告・命令等／遡及適用に関する考え方／施行に向けたスケジュール／経済安全保障推進法上の「特定社会基盤事業者」となる金融機関第３章　金融機関における経済安全保障対応・金融機関に求められる経済安全保障推進法対応／経済安全保障推進法の適用対象とならない設備・委託／経済安全保障推進法の適用対象とならない金融機関に求められる対応／経営上の問題としての経済安全保障リスクへの対応／経済安全保障リスクに適切に対応しない場合の不利益／経済安全保障リスクに対するガバナンス／経済安全保障と投融資管理①／経済安全保障と投融資管理②／経済安全保障とAML/経済制裁①／経済安全保障とAML/経済制裁②／経済安全保障とサードパーティ・リスク管理①／経済安全保障とサードパーティ・リスク管理②／経済安全保障とサイバーセキュリティリスク①／経済安全保障とサイバーセキュリティリスク②／経済安全保障とデータプライバシー①／経済安全保障とデータプライバシー②／経済安全保障とオペレーショナル・レジリエンス／経済安全保障と人権／投融資先の経済安全保障リスク管理態勢のモニタリング／セキュリティ・クリアランス 第１章　経済安全保障を巡る国内外の動向 ・経済安全保障とは／経済安全保障に関する日本の施策／経済安全保障に関する海外の施策／金融機関における経済安全保障対応の必要性／金融機関における経済安全保障対応 第２章　経済安全保障推進法の概要 ・経済安全保障推進法の概要／金融機関における経済安全保障推進法の重要性／基本指針の概要／基幹インフラに対する妨害行為／基本指針が適用される設備・委託／基本指針に基づく事前届出／「リスク管理措置」／クラウドサービスの利用／プログラムの変更・追加／再委託／審査に当たっての考慮要素／事前届出に対する勧告・命令等／事前届出に対する変更の届出・報告／導入後の勧告・命令等／遡及適用に関する考え方／施行に向けたスケジュール／経済安全保障推進法上の「特定社会基盤事業者」となる金融機関 第３章　金融機関における経済安全保障対応 ・金融機関に求められる経済安全保障推進法対応／経済安全保障推進法の適用対象とならない設備・委託／経済安全保障推進法の適用対象とならない金融機関に求められる対応／経営上の問題としての経済安全保障リスクへの対応／経済安全保障リスクに適切に対応しない場合の不利益／経済安全保障リスクに対するガバナンス／経済安全保障と投融資管理①／経済安全保障と投融資管理②／経済安全保障とAML/経済制裁①／経済安全保障とAML/経済制裁②／経済安全保障とサードパーティ・リスク管理①／経済安全保障とサードパーティ・リスク管理②／経済安全保障とサイバーセキュリティリスク①／経済安全保障とサイバーセキュリティリスク②／経済安全保障とデータプライバシー①／経済安全保障とデータプライバシー②／経済安全保障とオペレーショナル・レジリエンス／経済安全保障と人権／投融資先の経済安全保障リスク管理態勢のモニタリング／セキュリティ・クリアランス

金融経済学(financial economics)の主要な結果について解説し、その論理構造を明らかにする 本書は『金融経済学の基礎（ファイナンス講座2）』（2014年）を底本として刊行したものです。〔内容〕不確実性と危険選好／平均分散分析と資本資産価格モデル／平均分散分析の拡張／完備市場における価格付け／効率的ポートフォリオとポートフォリオ分離／因子モデルと線形価格付け理論／代表的消費者の合成と経済厚生／他 1.　不確実性と危険選好 1.1　消費者の選択行動と効用関数 1.2　期待効用関数 1.3　危険回避と危険プレミアム 1.4　絶対的危険回避度と相対的危険回避度 1.5　危険回避度と危険資産への投資 1.6　HARA型効用関数 2.　平均分散分析と資本資産価格モデル 2.1　平均分散分析と期待効用最大化の整合性 2.2　最小分散フロンティアの導出 2.3　最小分散フロンティアの性質 2.4　ゼロベータ資本資産価格モデル 2.5　安全資産の導入と資本資産価格モデル 3.　平均分散分析の拡張 3.1　楕円分布族 3.2　位置尺度分析と期待効用最大化 3.3　高次積率と期待効用最大化 3.4　歪度，尖度と資本資産価格モデル 4.　完備市場における価格付け 4.1　正値線形価格付け汎関数 4.2　完備市場と不完備市場 4.3　裁定機会の消滅と完備市場 4.4　完備市場と純粋証券価格 4.5　危険中立確率と派生証券評価 5.　効率的ポートフォリオとポートフォリオ分離 5.1　効率的ポートフォリオの非凸集合性 5.2　確率的優越 5.3　効率的ポートフォリオを利用した価格付け 5.4　効用関数の制約にもとづくポートフォリオ分離 5.5　確率分布の制約にもとづくポートフォリオ分離 6.　因子モデルと線形価格付け理論 6.1　ポートフォリオ分離と線形価格付け 6.2　競争的均衡とポートフォリオ分離 6.3　ポートフォリオ分離が成立しない場合の線形価格付け 6.4　裁定価格理論の考え方 6.5　厳密な因子構造と漸近的裁定機会 6.6　近似的囚子構造と線形価格付け 6.7　価格付け誤差の均衡分析による評価 7.　代表的消費者の合成と経済厚生 7.1　パレート効率的配分と代表的消費者 7.2　市場の完備性と代表的消費者 7.3　効用関数の制約と代表的消費者 7.4　実質的完備市場における価格付け 7.5　オプションを用いた市場の完備化 8.　確率的割引ファクターと価格付け理論のまとめ 8.1　確率的割引ファクター 8.2　確率的割引ファクターによる評価理論の特徴付け 8.3　確率的割引ファクターの変動範囲 8.4　評価基準ポートフォリオと線形価格付け 9.　索　引

中小企業を知り尽くした専門家２人がとことん解説する、資金繰り・借入交渉マニュアルの決定版。

グローバル経済の進展とテクノロジーの進化は、SDGsの概念やフィンテックを生み出し、世界経済は大きく変貌した。これからの日本の金融システムの可能性とリスクについて、東京経済研究センター（TCER）において第一線の研究者たちが新しい問題意識で取り組んだ研究成果として披露する。 はしがき 序　章　本書の課題と概要（祝迫得夫・植杉威一郎・小野有人・安田行宏） 第I部　決済手段と決済システム 第1章　日本の家計による支払手段選択――キャッシュレス決済推進の政策的論点（藤木　裕） 1．はじめに 2．日本の家計による主な支払手段 3．日本の小口決済システムと主な支払手段 4．家計による支払手段選択に関する日本の学術研究 5．キャッシュレス決済推進の政策的論点 6．おわりに 第1章コメント　キャッシュレス決済の現状と展望（中田真佐男） 第2章　信用経済と決済システム――新しい電子通貨は銀行預金に代わる決済手段になりうるか（戸村　肇） 1．はじめに 2．標準的な貨幣・銀行理論と代替的電子通貨のビジョンの整合性 3．現代の銀行システムの概略 4．現代の銀行システムの効率性 5．信用経済における現代の銀行システムの機能についての理論分析 5.1　もっとも単純な信用経済 5.2　裁判所の不完全性を補完する債務履行手段としての名目通貨の役割 5.3　信用経済における名目通貨の弾力的供給者としての中央銀行の役割 5.4　信用経済における中央銀行の代理人としての民間銀行の役割 5.5　現代の銀行システムの形の復元 6．代替的電子通貨は現在の銀行システムを置き換えることができるのか 6.1　本人確認のない暗号通貨 6.2　本人確認のある電子マネー 6.3　なぜ代替的電子通貨が流通する財・サービス市場を作ることは難しいのか 7．国家主権と通貨 7.1　海外デジタル通貨は国内で流通しうるか 7.2　なぜ国によって流通する通貨が異なるのか 8．おわりに 第2章コメント　信用経済と決済システムに関する将来ビジョン（前多康男） 第II部　銀行業の変貌と課題 第3章　日本の銀行業の変貌――所得データに基づく分析（小野有人） 1．はじめに 2．分析方法 3．データ 4．計測結果 4.1　金融・保険業所得 4.2　銀行業所得 4.3　銀行業所得の日米比較 4.4　考察 5．おわりに――日本の銀行業の展望 第3章コメント　連結財務諸表からみる銀行ビジネスモデルの動向（澤田　充） 第4章　ポストコロナ時代の地域金融機関の役割 ――金融を超えた企業支援のための課題（家森信善・浅井義裕・相澤朋子・尾島雅夫・海野晋悟・橋本理博） 1．はじめに 2．調査方法と回答者の概要 3．企業の課題と金融を超えた幅広い支援 3.1　中小企業の経営課題 3.2　メインバンクとの関係性や信頼感 3.3　地域商社事業と人材紹介業務の認知度 4．地域商社事業による支援の現状と課題　129 4.1　メインバンクによる地域商社事業の利用経験 4.2　地域商社の経営改善効果 4.3　地域商社の利用回避の理由 5．経営人材紹介による支援の現状と課題 5.1　経営人材の外部採用の意向の有無 5.2　メインバンクからの人材紹介業務の提案 5.3　金融機関からの経営人材の紹介への期待 6．コロナ禍での対応と金融を超えた支援 6.1　コロナ禍でのメインバンクの対応への全般的な評価と新しい支援手法 6.2　コロナ禍でのメインバンクの金融支援と非金融的な支援 6.3　メインバンクとの信頼関係の重要性 7．おわりに 第4章コメント　地域金融機関における課題解決型金融への移行（小倉義明） 第III部　ハイテク化する資産市場 第5章　21世紀の日本の株式市場――電子化・高速化による変遷（祝迫得夫・山田昌弘） 1．はじめに 2．取引の電子化・高速化のもたらした便益と金融システムの潜在的な不安定性 3．Fama-Frenchモデルと日米市場におけるバリュー株効果の推移 3.1　バリュー株戦略とFama-Frenchの ファクター・モデル 3.2　日米の株式市場におけるバリュー株戦略の実際のパフォーマンス 3.3　なぜバリュー・プレミアムは低下したのか？ 4．日本の株式市場における高頻度取引（HFT） 4.1　HFTをめぐる制度的背景と現状 4.2　HFT研究の論点と現状 4.3　板再現データを用いた分析 4.4　流動性供給能力の推定 4.5　利益の推定 5．おわりに 第5章コメント　日本の株式市場における流動性の変遷（太田　亘） 第6章　株式投資における曖昧さ回避行動――米国と日本の株式市場データを用いた分析（本多俊毅） 1．はじめに 2．曖昧さ回避行動のモデル化 3．FF25ポートフォリオを用いた米国株式市場の分析 4．日本の株式市場データ 5．空売り制約条件付きポートフォリオと投資家の予測 6．おわりに 第6章コメント　曖昧さ回避係数の推計に関する課題と解決方法（高見澤秀幸） 第III部　補遺 第IV部　企業金融とコーポレート・ガバナンスの挑戦 第7章　機関投資家の非同質的特性とESG――日本企業の長期投資とCO2排出量から（白須洋子・ヨウ ホウショウ） 1．はじめに 2．ESGと機関投資家に関する一般的な議論の整理 2.1　ESGと価値評価 2.2　機関投資家とESG 3．分析にあたっての既存研究および仮説 3.1　外国人投資家の持株比率が高いと、ESGの拡張ガバナンスメカニズムを通じて企業投資が促進されるか？ 3.2　長期機関投資家の持株比率が高いと、ESGの拡張ガバナンスメカニズムを通じて企業投資が促進されるか？ 3.3　CO2排出量と機関投資家の持株比率とは関係があるか？ 4．データと変数 5．分析方法 6．分析結果 6.1　外国人投資家と企業の長期投資 6.2　CO2等排出量と機関投資家の保有比率 7．おわりに 第7章コメント　ESGを巡る投資家と企業の行動の関係について（大橋和彦） 第8章　日本型コーポレート・ガバナンス――金融・内部ガバナンスの制度的補完性と進化（内田交謹） 1．はじめに 2．日本型ガバナンスの特徴と制度的補完性 3．サンプルとデータ 4．実証結果 4.1　金融ガバナンス 4.2　内部ガバナンス 4.3　経営管理体制 4.4　モニタリング・ボード 4.5　ROA 5．おわりに 第8章コメント　日本型ガバナンスモデルの現在（宮島英昭） 第9章　全社的意思決定としての企業保険の意義――理論と現状分析を踏まえた課題と将来展望（柳瀬典由） 1．はじめに 2．企業のリスクマネジメントと損害保険 3．企業の保険需要に関する理論と実証研究 3.1　ベンチマークとしての価値無関連性 3.2　資本コストに与える経路 3.3　期待キャッシュフローに与える経路 3.4　実証研究の動向と課題 4．日本企業のリスクマネジメントと保険需要 4.1　日本企業の保険需要に焦点をあてたサーベイ調査 4.2　2011年度サーベイ調査 4.3　2021年度サーベイ調査 5．おわりに 第9章コメント　企業の保険需要に関する実態と研究課題（山﨑尚志） 第V部　資本のミスアロケーションとマクロ経済への影響 第10章　日本企業の資金調達――ゾンビ企業・無借金企業の存在（今仁裕輔・植杉威一郎・安田行宏） 1．はじめに　333 2．日本企業における資金調達 2.1　投資・貯蓄超過程度の変遷 2.2　貯蓄超過に対応する日本企業のバランスシート上の変化 2.3　有利子負債（借入金＋社債）への依存度は低下傾向 3．ゾンビ企業と無借金企業 3.1　ゾンビ企業の特定 3.2　無借金企業の特定 3.3　ゾンビ企業比率、無借金企業比率の推移 4．ゾンビ企業・無借金企業に関する先行研究と検証仮説 4.1　ゾンビ企業に関する先行研究 4.2　無借金企業に関する先行研究 4.3　ゾンビ企業の外部効果に関する検証仮説 5．分析アプローチ 5.1　データ 5.2　実証方法 6．実証分析結果　354 6.1　ゾンビ企業の存在が投資、雇用、生産性に及ぼす影響 6.2　ゾンビ企業の存在が資金調達に及ぼす影響 7．おわりに 第10章コメント　ゾンビ企業・無借金企業の研究の方向性（鶴田大輔） 第11章　金融制度と危機対応――企業救済に関する理論と政策の課題（植田健一） 1．はじめに 2．コロナ禍前までの議論 2.1　競争市場の最適性 2.2　不完全情報の場合 2.3　債権の場合 2.4　銀行の風評被害 2.5　世界金融危機後の議論――大きくて潰せない問題 3．危機と企業救済 3.1　企業救済 3.2　銀行救済としての企業救済 4．銀行による企業選別の重要性 4.1　銀行によるコストをかけた企業選別の理論 4.2　企業選別の実証 4.3　コロナ禍での企業救済と融資援助 5．企業救済の国際比較 5.1　世界金融危機における企業救済と危機からの回復 5.2　コロナ禍における企業救済と倒産制度 5.3　補論――労働市場の問題 6．おわりに 第11章コメント　危機対応としての企業救済の是非（内田浩史） 終　章　関連する研究テーマと今後の研究課題（祝迫得夫） 1．デジタル化と決済システムの未来 2．金融仲介と少子高齢化社会、家計部門の脆弱性 3．資産価格論研究のフロンティア 4．ESG、コーポレート・ガバナンスと日本企業の生産性 5．保険業とカタストロフィック・リスク、システミック・リスク 6．何が非効率な資本のアロケーションを生み出すのか ――世界的な低金利と企業貯蓄の増加、コロナ禍における過剰な政府の企業支援策

元外銀トレーダー海外ＭＢＡ講師の著者が教える「現場で生きる」決算書の読み方。１９指標で企業の収益性・安全性・成長性がわかる。 「決算書は、隅々まで読んではいけない」外資系金融では、徹底的に「タイパ」「コスパ」重視で決算書を読む会計士なみの知識や、面倒な計算はいっさい必要なし！「最低限の努力」と「最小限の時間」で効率よく決算書分析！「１９の指標」をマスターするだけで、誰でも簡単に「外資系金融のプロ」なみの分析力とスピードが身につく！６０社におよぶ有名海外企業のケーススタディと豊富な図解で、海外企業の決算書分析のコツがわかる！★本書で取り上げた海外企業（一部）デルタ航空 vs フェデックスデル vs ヒューレット・パッカードマイクロソフト vs セールスフォースジョンソンエンドジョンソン vs ユニリーバインテル vs AMDドミノピザ vs マクドナルドボーイング vs ロッキードマーティンVisa vs アメックステスラ vs ハーレーダビッドソン vs ヒュンダイコカ・コーラ vs ペプシコ Ｃｈａｐｔｅｒ　１　外資系金融で最初に学ぶ決算書の超基本 Ｓｅｃｔｉｏｎ　１　貸借対照表（ＢＳ）の読み方 Ｓｅｃｔｉｏｎ　２　損益計算書（ＰＬ）の読み方 Ｓｅｃｔｉｏｎ　３　キャッシュフロー計算書（ＣＦＳ）の読み方 Ｃｈａｐｔｅｒ　２　【収益性】企業が「どれだけ儲けているか」がわかる７つの指標 Ｓｅｃｔｉｏｎ　１　営業利益率――「本業」の利益を稼ぐ力 Ｓｅｃｔｉｏｎ　２　当期純利益率――「企業全体」の利益を稼ぐ力 Ｓｅｃｔｉｏｎ　３　総資産利益率（ＲＯＡ）――「経営者の資質」を測る Ｓｅｃｔｉｏｎ　４　自己資本利益率（ＲＯＥ）――投資家が得る「リターン」を測る Ｓｅｃｔｉｏｎ　５　総資産回転率――企業の保有する「資産の効率性」を測る Ｓｅｃｔｉｏｎ　６　投下資本利益率（ＲＯＩＣ）――「事業ごと」の投資効率を測る Ｓｅｃｔｉｏｎ　７　ＥＢＩＴＤＡ・ＥＢＩＴＤＡマージン――企業が「キャッシュで」どれだけ稼いだのかを測る Ｃｈａｐｔｅｒ　３　【安全性】企業が「どれだけ安定しているか」がわかる６つの指標 Ｓｅｃｔｉｏｎ　１　流動比率――企業の「短期的」な支払い能力を測る Ｓｅｃｔｉｏｎ　２　当座比率――流動比率よりも「厳しく」企業の支払い能力を測る Ｓｅｃｔｉｏｎ　３　自己資本比率――企業の「中長期的」な安全性を測る Ｓｅｃｔｉｏｎ　４　ＤＥレシオ――「無理のない借入ができているか」を測る Ｓｅｃｔｉｏｎ　５　インタレストカバレッジレシオ――借金を返済できるだけの「稼ぐ力」があるか Ｓｅｃｔｉｏｎ　６　在庫回転期間――商品をさばくのにどれだけ時間がかかるのか Ｃｈａｐｔｅｒ　４　【成長性】企業が「どれだけ成長力を秘めているか」がわかる６つの指標 Ｓｅｃｔｉｏｎ　１　売上高成長率――「一番シンプル」に企業の可能性を測る Ｓｅｃｔｉｏｎ　２　売上高研究開発費率――新規開発への積極性を測る Ｓｅｃｔｉｏｎ　３　対営業ＣＦ設備投資率――将来に向けてどれだけ準備をしているかを測る Ｓｅｃｔｉｏｎ　４　フリーキャッシュフロー――「どれだけ自由に使えるお金があるか」を測る Ｓｅｃｔｉｏｎ　５　キャッシュコンバージョンサイクル――運転資金をうまく回し続ける仕組みができているか Ｓｅｃｔｉｏｎ　６　のれん・売上高・ＲＯＡ――Ｍ＆Ａの「シナジー効果」を測る